「ゴルフは紳士のスポーツ」といわれて久しいですが、21世紀に入った現在でも国内の一部名門コースでは、女性が正会員としてフルにプレーできない現実が残っています。

男女平等が当然視される現代において、閉鎖的なゴルフ場が「伝統」を理由に慣例を変えようとしない姿をみると、ゴルフ場は依然として特殊な世界だといえるでしょう。

 

一方で、多くのクラブは経営面から女性ゴルファーを積極的に受け入れ始め、更衣室などの物理的課題を抱えつつも入会条件を緩和しています。

本記事では、性別制限の歴史と現状、緩和事例、残る課題、そして将来展望を整理し、女性ゴルファーが自分に合ったクラブを選ぶための視点を提示します。

 

 

 

１．性別制限の現状と歴史的背景

日本の会員制ゴルフ場は戦前から「男子社交の場」として発展してきました。

戦後もしばらくは「家族会員」「婦人会員」といった補助的な資格のみで、正会員権＝男性という図式が定着。その名残は現在も一部で色濃く残っています。

 

名門クラブの例

・小金井カントリー倶楽部（東京都）
1929年開場。会則に「会員は男子」と明記されています。

・我孫子ゴルフ倶楽部（千葉県）
1930年代創設。当初から男性中心の運営を続け、女性は平日会員枠に限定されています。

 

規定が長らく改正されなかった背景には「私的自治」や「女性用ロッカーの不足」などが挙げられます。しかし、1990年代以降に米国オーガスタ・ナショナルGCの女性入会問題が注目され、2012年に女性初加盟が実現した流れを受け、日本でも改革を促す土壌が整いました。

 

 

 

２．緩和が進む動き

 霞ヶ関カンツリー俱楽部（埼玉県）

2020年東京オリンピックのゴルフ競技会場に決定したことを契機に、IOCの勧告を受けて2017年3月に定款を改定。女性も正会員になれるようになり、翌年には初の女性正会員が誕生しました。

 

レインボーカントリー倶楽部（神奈川県）

2023年4月、従来は平日会員のみだった女性枠を撤廃し、正会員の譲渡・新規入会を性別不問へ変更しました。

 

地方クラブの事例

近年は東北や関西を含む複数クラブが、女性正会員枠の新設や名義書換料の男女同額化を進めています。背景には「会員平均年齢の上昇」と「稼働率低下」への危機感があります。

 

 

 

３．残された課題

名義書換料と価格差

女性枠が限定的なクラブでは会員権の流通量が少なく、名義書換料や売出価格が高くなる傾向があります。具体的な金額はクラブや時期によって大きく異なりますが、女性が利用できる名義の方が高値で取引されるケースが散見されます。

 

施設面の制約

築年数の古いクラブハウスでは、女性ロッカールームや浴室などの専用スペースが不足していることがあります。改修には多額の投資が必要なため、「会則は改定したが入会人数は段階的に増やす」といった対応にとどまるクラブも少なくありません。この結果、入会希望者に対して枠が足りず、価格高騰の一因となっています。

 

 

 

４．今後の展望と注目ポイント

性別制限は縮小傾向にあります。オリンピック開催を経験し国際基準を意識するクラブや、SDGs・ESGの観点からイメージ向上を図るクラブでは、男女平等を前面に掲げる動きが加速しています。

一方、歴史と格式を重んじる一部の名門クラブは、伝統的な家族会員制度を理由に慎重姿勢を維持しています。

 

注目すべきポイントは次の三つです。

・施設拡張計画：老朽化したクラブハウスの改築と女性施設の拡充が並行して進むか。
・名義書換料の平準化：名義書換料に男女差が残るクラブで料金体系がどう見直されるか。
・会員の声の反映：女性ゴルファーコミュニティの意見がクラブ運営にどの程度取り入れられるか。

これらがクリアされれば、完全な性別フリーの時代は遠くないでしょう。

 

 

 

5．まとめ

ゴルフ場は伝統を理由に独自の慣習を守り続ける“聖域”としての側面を残していますが、その流れは確実に変わりつつあります。女性でも正会員権を取得できるクラブは年々増え、選択肢は拡大中です。

 

クラブごとに価格や施設、メンバー層などの特色が異なるため、ご自身のプレースタイルやライフステージに合わせて慎重に選ぶことが大切です。

まずは各クラブの公式サイトや会員権取引業者が公表する最新データを確認し、条件や費用の変動に注意しましょう。情報を正確に把握し、最良の一歩を踏み出して、これからのゴルフライフを自由に楽しんでください。